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授業の形態が変わるのです。その新しい授業形態の中心が「総合的な学習の時間」や「調べ学習」、そしてパソコンを利用する「情報図書館」などです。これらの授業でＶＯＤなどが活用されていきます。 |
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ＶＯＤとは、Video On Demand（ビデオ･オン･デマンド）の略です。一言でいうと、「見たい人が、見たい時に、見たいビデオ映像を見ることが出来るシステム」のことです。こんな経験をしたことがありませんか？旅に出てホテルに宿泊した際、寝る前に映画でも見るかとスイッチオン。ところが映画はすでに始まっていて、途中からなのでストーリーがわからなかった。映画館じゃあるまいし、好きな時間に好きな映画を初めから見たい。もちろんビデオなら可能になる話だが、お客の数だけビデオデッキとビデオソフトが必要になり、ホテルとしては困るわけです。こんな状況を解決してくれるのがＶＯＤなのです。 |
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違います。ここでいう「ビデオ」とはデジタル信号化された映像情報のことです。ふつうのビデオソフトのようなアナログ映像ではダメです。アナログ情報では情報量が膨大になってしまうので、映像をデジタル化し、ＭＰＥＧ（エムペグ）という形式で圧縮します。デジタルにすることで、情報の管理がしやすくなり、画像の劣化も防ぐことができます。また情報の検索が容易にできるようになるのも、デジタルの大きなメリットです。 |
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テレビと違い、情報の受け手側が対話的にコントロールできるのです。「デマンド」という意味は、情報の受け取り側が、送り手であるコンピュータなどの側に対し、通信ネットワークを経由して何らかの命令を送る手段を持っていて、受け手側が送られる情報の送受信、再生などを対話的にコントロールできることを意味しています。 |
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ホテルや大学で実用化が始まっています。実用化は、1996年3月に、日本で初めて帝国ホテル大阪がこのビデオ・オン・デマンドのサービス提供を開始しています。宿泊客はリモコン操作で映画やゴルフ・レッスン、飲食店の案内など約20種類のメニューの中から好きな番組を選んで、いつでも最初から楽しむことができるのです。また、いくつかの大学では外国語の授業に活用しているようです。 |
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「総合的な学習の時間」や｢調べ学習｣によって、今までと授業の形態が変わり、授業の内容や質も変わるからです。今までの授業ならば、クラスの児童生徒は全員同じ授業､時間を共有していたので、ＴＶやビデオでも十分でした。しかし、「総合的な学習の時間」や｢調べ学習」のような新しい授業形態になると、児童生徒ひとりひとりが違った興味､疑問を抱き、学習を始めるわけですから、全員が同じ時間を共有することは少ないわけです。まさにＶＯＤシステムがピッタリだというわけです。所蔵する教材映像を、「総合的な学習の時間」や「調べ学習」に活かそうと学研が開発したのが「学研ＶＯＤ教育システム」なのです。 |
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ＶＯＤシステムは、実に簡単なシステムです。１台のＶＯＤサーバとスイッチハブと実際に使用する端末パソコンからなるシステムです。ＶＯＤサーバには映像が貯えられていて、それを数台の端末パソコンからいつでも、異なった映像を同時に見ることができます。端末パソコンはWindows９８対応パソコンなら、機種を問いません。また特殊なソフトも必要としません。（ＶＯＤサーバの必要容量についてはお問い合わせ下さい） |
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子どもたちの学習形態、学習意欲が大きく変わります。今までの授業形態はリアルタイムで、先生ＶＳ児童生徒という対面形態でした。しかし新しい授業では、児童生徒が自ら進んで考え、調べる｛調べ学習」、いつでも「繰り返し学習」という形態に変わります。その結果、児童生徒の学習意欲がたかまり、まとめる力も独りでについてきます。 |
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まだ始まったばかりですが、いろいろな展開が考えられます。デジタル処理された動画や静止画をデータベースシステムなので、検索したり、自分の学習に対応したものを作っていくなどいろいろな授業を作っていくことができます。例えば、
直接体験できない場合にアクセスし、資料として活用する、
観察や実験の前にアクセスし、実験の計画に役立てる、
観察、実験後に、もう１度見直すためにアクセスし、、活動を振り返る
などいろいろ考えられます。詳しくは、このＨＰの連載「ＶＯＤ活用実践講座」をご覧ください。
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教育の学研が、新しい授業形態に対応したシステムとソフトを提供することです。
学研の持つ膨大な映像コンテンツを活用しています。
その映像は、授業内容や教科書に密着した内容です。
児童生徒が自分で調べられる検索システムを搭載しています。
（学年別検索、単元別検索、作品別検索、キーワード検索）
動画だけでなく、児童生徒対象の解説付き無数の静止画も組み合わされています。
著作権、デジタル化権処理済みです。また静止画は再使用も可能です。
２年後を目標に、さらに使いやすい、目的別に、１５〜３０秒程度に短くする「ショートコンテンツ化」を進めています。
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